一般的な車検の手続き方法には、ディーラーや整備工場、ガソリンスタンドなどに依頼する「業者を利用する」方法と、自分で陸運局（支局）などに持ち込んで行う「ユーザー車検」があります。
業者を利用した車検の手続き方法としては、

1. 見積もりを取ってもらう
2. 見積書の確認と車検の予約
3. 受付
4. 車検
5. 車の引き取り

といった流れが一般的です。
車検を受けられる場所は「ディーラー」、「車検専門業者」、「民間整備工場」、「カー用品店」、「ガソリンスタンド」などがあり、それぞれで価格が異なるため、初めての車検では複数の業者から見積もりを取って、予算に合わせた業者を選ぶのがおすすめです。
自分で行うユーザー車検の手続き方法は、

1. 24ヶ月点検整備を行う
2. 陸運局（支局）に車検予約を入れる
3. 必要書類を準備する
4. 受付
5. 車検
6. 車の引き取り

といった流れになります。
24ヶ月点検整備は自分でできるものではないため、業者に依頼することが必要となります。費用は2万〜5万円ほどが相場です。絶対に必要なものではありませんが、安全に車に乗るためにも車検時には必ず行うようにしましょう。

さらにユーザー車検で行う陸運局での車検内容は、

1. 車検証と車両が同一であるかどうかの確認と外観検査
2. サイドスリップテスター
3. スピードメーターの精度検査
4. ヘッドライトの検査
5. 前後のブレーキ検査
6. パーキングブレーキ検査
7. 排ガス検査
8. 下回り検査
9. すべての検査に合格した場合は合格印をもらう
10. 自動車検査表を受付へ提出

となります。スムーズに車検に合格するためにもやはり24ヶ月点検は必須といえそうです。

次に、自分で車検を受けるユーザー車検を受ける場合の必要書類です。業者に依頼する場合に比べて準備する書類が多いので、漏れのないように確認しておきましょう。
※車検証と自動車税納税証明書に関しては上記と同様となります。

かつては上記の3点セットは車検時には必ず必要なものでした。
そのため、納税証明書を失くした際には「再発行」という手続きが必須だったのです。
しかし、平成27年4月からは、納税確認の電子化により納税証明書の添付が省略できるようになり便利になりました。

ただし、これには条件があるのですべての場合において添付が不要というわけではありません。

・過去に自動車税の未納がない場合
・軽自動車は添付が必要
・コンビニなどで納付後すぐに車検を受ける場合には、電子化のシステムに反映されるまでのタイムラグが生じるので納付書が必要
・一部の県については従来通り証明書が必要

自動車納税証明書についてはこちらでも詳しく説明しています。

所有する車両が普通自動車か軽自動車かによって、車検時の必要書類が異なります。上記でご紹介した必要書類は普通自動車の場合のみ該当するものなので、軽自動車を所有しているユーザーは、こちらも合わせて確認してください。
軽自動車の車検時で必要書類となるものは以下のとおりです。

車検は、新車なら3年。それ以降は2年ごとに行うことが義務付けられています。車検を受ける際には、必ず事前準備が必要となります。大切な必要書類を準備するときに気をつけておきたい3つの注意点を確認しておきましょう。

また、車検を受けるときには、車検期日が切れていた！なんていうことのないように、正確に期日を把握しておくことが大切です。万が一、車検切れの車両を運転していた場合、道路運送車両法違反となり、六ヶ月以下の懲役、または30万円以下の罰金が科せられてしまいます。有効期間の満了日は、車検ステッカーに記載されているので、こまめにチェックするようにしましょう。